誰にでもわかる大東亜戦争の真実

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  このシリーズは右のカテゴリー「日本の正しい歴史」に格納されています。前回間違えていましたね。前回も「日本の正しい歴史」に格納されています。

 東京裁判が成り立たなくなるためGHQ総司令官 ダグラス・マッカーサーが闇に葬った「東條英機宣誓供述書」を解説し、大東亜戦争が侵略戦争などではなかったという、至極当たり前のことを証明しています。

 日華基本条約と日満華共同宣言の三回目です。

 前々回述べましたとおり、日本は南京政府に対してだけではなく、蒋介石率いる重慶の和平工作も一緒に進めました。それも松岡外相に絞って交渉を進めましたが、結局、うまくいかず、南京政府と基本条約が締結されました。相手方は汪兆銘です。同じ日に日満華共同宣言によって日満華の関係を明らかにしました。この条約と共同宣言の他に、汪兆銘と付属の秘密協約、秘密協定、交換公文が交わされています。

 ポイントは三つ

①条約等の実行と支那における事実条の戦争状態の確認

②日本の撤兵

③駐兵問題

 今回は、②の日本の撤兵について

 日本軍の撤兵については、統帥部においても、支那事変が解決すれば原則として一部を除いて全面撤兵には異存がありませんでした。日本は、自国の国防力の回復のためにもその必要がありました。日本のような小さな国は、そう大きな軍隊を持つことはできません。当然のことです。

 しかし撤兵には二つの要件がありました。

①日支の間の平和解決により戦争が終了するということ

②故障なく撤兵するために後方の治安が確立すること(撤廃を実行するには当時、技術上約二年かかりました。後方の治安が悪くては撤兵実行が不可能になります)

 この二つに、何の意図もありませんよね。至極当然のことです。ですから、先日申し上げた、「付属議定書」の第三条に、中国政府はこの期間、治安の確立を保障すべき旨を定めました。

 おわかりですか? 日本は撤兵したくてたまらなかったのです。侵略ですか? ソ連は、アメリカと日本を戦争状態にすることを望んでいました。精鋭の日本軍が太平洋に行けば、中国大陸が手薄になるからです。ですから、モスクワコミンテルンはワシントンにスパイを入れて、アメリカ政府の情報操作をしました。支那はって? 支那には、当時、政府なんていうものはありませんでした。あちこちに、「オレが政府だ」というやからがたくさんいました。日本は仕方がないので、南京政府と話し合ったのです。

 アメリカは、出遅れているアジアに足場を作るために必死でした。その状況を打開するには、戦争しかありませんが、ルーズベルトは、「戦争をしない」ことを公約に選挙を戦ったため、自分からはしかけられません。だから、蒋介石率いる重慶にどんどん支援をしたのです。日本が頭にきてアメリカに戦争をしかけてくるように。

 英国? はっきり言って、日本の敵ではありませんでした。軍事力に大人と子供ほどの差がありました。

 司馬遼太郎氏の坂上の雲を読んだとき、秋山好古が、日清戦争のときにこう言ったと書いてありましたた。「日本は切ない国ですな~」。ロシア、支那、欧米列強にはさまれて、必死に生きていかなくてはなりません。今の日本はどうでしょうか? 不埒な独裁国家が領海侵犯をして「すべての責任は日本にある」という訳のわからないことをいっても、「冷静に」と言うだけです。そんな状況下で、全共闘出身の女が国家公安委員長になりました。市民運動上がりのどこかの知事が、総務大臣になりました。外国人参政権と人権擁護法案を進めるでしょう。菅は、支那から金でももらっているのだろうか??? 政策が良いとか悪いとかではなく、この「国家解体政府」を7割近い国民が支持している??? 国民が不勉強なのとマスコミがどうしようもないのが、今の日本のボトルネックです。

日本人はもうそろそろ目を覚ましましょう

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このページは、宝徳 健が2010年9月23日 07:34に書いたブログ記事です。

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