誰にでもわかる大東亜戦争の真実

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  このシリーズは右のカテゴリー「日本の正しい歴史」に格納されています。  東京裁判が成り立たなくなるためGHQ総司令官 ダグラス・マッカーサーが闇に葬った「東條英機宣誓供述書」を解説し、大東亜戦争が侵略戦争などではな かったという、至極当たり前のことを証明しています。

 「昭和十六年九月六日の御前会議」の二回目です。宣誓供述書の五十八~六十一がこの項に当たるのですが、今回から書く六十がかなり長くなっています。数回に分けて書きます。

 NHK坂の上の雲で、明治天皇がロシアとの戦争を最後まで反対します。皇室は非戦闘的性質を持っていたとの解説がありました。ちょっと失礼な言い方ではありますが、実際そうです。NHKがよくこの言葉を言えたなとちょっと感心しました。NHKにも心ある人はいるのですね。
 開戦にあたって、明治天皇は、「国際法を必ず守れ」とお書きになられます。大東亜戦争のときにもこのお言葉があればよかったのですが・・・。

 さあ、この宣誓供述書にて、真実がどんどん明らかになってきます。どうですか? まだ、あの大戦が侵略戦争だったという、不埒な日教組の誤った戦後教育の呪縛から逃れられませんか?
 真実を受け入れるということはある意味、うっとおしいことですものね。

 では、六十 a  をそのまま抜粋します。

 まさしくいじめです。この事実を知って、あれが侵略戦争と言える人の顔が見てみたい。

 「はだしのげん」という漫画があります。日本が極悪のように書かれています。あの作者も戦後教育の失敗作ですね。原爆を落としたアメリカを責めずに、軍や政府を悪く言っています。悲しいことです。
六十
 この要領を決定するに当たって存在したりと認めた嗅覚せる情勢およびこれを必要とした事情はおおむね次の七項であります。

a 米英蘭の合従連合(がっしょうれんごう)による対日経済圧迫の実施―米英蘭政府は日本の仏印進駐に先立ち、緊密なる連携の下に各種の対日圧迫を加えて来ました。これらの国は1941年(昭和十六年)七月二十六日既に資産凍結令を発しました。また比島高等弁務官は同時にこれを比島に適用する手続きをとりました。イギリスは同日、日英日印、日緬(ビルマ:今のミャンマー)各通商航海条約の破棄を通告し同日日本の資産を凍結しました。蘭印もまた七月二十六日日本の資産凍結を行いました。
 右のごとく同じ日にアメリカ、イギリス、オランダが対日資産凍結をなした事実より見てこれらの政府の間に緊密なる連絡がとられておったことは明白なりと観察せられました。その結果は日本に対する全面的経済断交となり、爾来日本は満州、支那、仏印、泰以外の地域との貿易は全く杜絶し日本の経済生活は破壊せられんとしたのであります。
 
 

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このページは、宝徳 健が2011年1月 4日 10:21に書いたブログ記事です。

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