誰にでもわかる大東亜戦争の真実

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 このシリーズは右のカテゴリー「日本の正しい歴史」に格納されています。  東京裁判が成り立たなくなるためGHQ総司令官 ダグラス・マッカーサーが闇に葬った「東條英機宣誓供述書」を解説し、大東亜戦争が侵略戦争などではな かったという、至極当たり前のことを証明しています。

 「昭和十六年九月六日の御前会議」の三回目です。宣誓供述書の五十八~六十一がこの項に当たるのですが、前回から書いている六十がかなり長くなっています。数回に分けて書きます。

 今日は六十のbです。bは長いので、三回ぐらいに分けます。

 アメリカが着々と戦争準備を進めます。日本人というのはおひとよしですね。それでも淡い希望を持ち、米国との対話を続けようとします。戦争末期も、日本の領土を虎視眈々と狙っているソ連をなんとか仲介役にという幻想をいだきます。平和国家だからです。挙句の果ては、「侵略戦争」の汚名を着せられ、欧米を喜ばせました。欧米がどれほどアジアで悪いことをしてきたかを隠せるからです。
 それを国民が正しことを勉強せずに「侵略戦争」と思い込んでしまいました。どなたでも結構です。どんな有名な学者さんでも結構です。大東亜戦争が侵略戦争だったという歴史的事実を私に教えてください。思い込みではなく真実を語って。
六十 b
 米英蘭による対日包囲体制の間断なき強化、米英軍備の間断なき増強等―当時わが統帥部の観察によりますれば米国の海軍主力艦隊は1940年(昭和十五年)五月以来ハワイに進出し、ますます増強されておりことに航空的に増強されていると判断せられました。1941年(昭和十六年)七月には米大統領は太平洋に散在の諸島の防備強化の費用として三億ドルの支出を米国議会に求めました。当時日米関係ははなはだしき緊迫の状態を示して来ておりました。これと対応して米国海軍の大拡張が計画せられました。1941年(昭和十六年)七月には米国上院は海軍長官に国家非常事態宣言中、海軍勤務年限延長の権限を賦与する法案を可決しました。同月中大統領は海軍費ならびに海軍委員会費三十三億二千三百万ドルの追加予算の支出を議会に要求しました。1941年(昭和十六年)九月三日には米国海軍省は同年一月ないし八月までの完成ないし就役船艦二隻、潜水艦九隻、駆逐艦十二隻その他を含め合計八十隻なる旨を発表しております。同年七月二十六日にはフィリピンに極東米陸軍司令部を創設しこれをマックアーサー将軍の麾下(きか)に置く旨を発表しております。同年七月三十日には米国下院陸軍委員会は徴収兵、護国軍および予備兵の在営期間延長の権限を大統領に付与する決議案を採択しております。1941年(昭和十六年)七月二十五日には米国の国防生産管理局は1940年(昭和十五年)七月以降一ヵ年間に議会の承認せる国防充実および援英予算は五百七億八千万ドル中飛行機費百十七億九千ドルなる旨を発表しております。1941年(昭和十六年)七月十日にはルーズヴェルト大統領は議会にたいし、百五十億ドルの国防費および武器貸与予算中陸軍強化費四十七億四千万ドルの支出を求めております。

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このページは、宝徳 健が2011年1月 8日 06:09に書いたブログ記事です。

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