誰にでもわかる大東亜戦争の真実

　このシリーズは右のカテゴリー「日本の正しい歴史」に格納されています。 　東京裁判が成り立たなくなるためＧＨＱ総司令官　ダグラス・マッカーサーが闇に葬った「東條英機宣誓供述書」を解説し、大東亜戦争が侵略戦争などではなかったという、至極当たり前のことを証明しています。

　「昭和十六年九月六日の御前会議」のを掲載中。宣誓供述書の五十八～六十一がこの項に当たるのですが、六十がかなり長くなっています。数回に分けて書いています。今日は六十　ｃです。

　コンサルタントなのに何故、歴史のことなどに触れるのかというご意見をいただくことがあります。もちろん、コンサルタントとして経営者の皆さんのお役の立てるよう経営技術は日々磨いてまいります。でも、私たちは、何のために働いているのでしょうか？　何のために経営しているのでしょうか？　誰のため事業を行っているのでしょうか？

　その一つに、子孫に事業の価値を伝えるため、仕事の素晴らしさを伝えるため、人を育てるためということがあります。そのために、私たちは、国家ということを強く意識する必要があります。国家なかりせば、国民の活動など何の価値もありませんし、子孫に伝えるものなど、何もありません。

　不埒な日教組による戦後の誤った教育、世界で唯一自国を悪と定めた憲法　日本国憲法は、それを許しません。「おまえらが住んでいる日本は悪い国なのだから、平和を愛する他国の言うことを聞け」「おまえらの代表である政府は、悪い事をする人間たちなのだから、よく見張って、平和を愛する他国にの言うことに従え」「国の事なんか考えてはだめだ、好き勝手に生きよ」となっています。

　資源もないこの狭い国、日本でこんな教育と憲法を受けいれたら、この国は、間違いなくなくなってしまいます。企業活動なんて何の意味も持ちません。

　また、そういう大きな概念ばかりではなく、この数年、企業に入ってくる人間の「多く」が、間違った個性という名の元、とんでもない仕事との接し方をします。まさに、ＧＨＱやモスクワコミンテルンのスターリン、独裁国家支那、そして、その日本支店である朝日新聞が望んでいるそのままになってしまっています。

　国家の存続を懸けて、事業と雇用を創出し、その価値観を後世に伝えていくのが企業経営です。

　さて、六十　ｃをそのまま抜粋します。