このシリーズは右のカテゴリー「日本の正しい歴史」に格納されています。東京裁判が成り立たなくなるためＧＨＱ総司令官 ダグラス・マッカーサーが闇に葬った「東條英機宣誓供述書」を解説し、大東亜戦争が侵略戦争などではなかったという、至極当たり前のことを証明してきました。
3月11日以来の再開です。
このシリーズはちょっと読者に重たい感じを与えているので、書き方を変えます。本書で東條英機首相が述べている内容は割愛して、その章や項のまとめとともに、当時の背景や、戦後の誤った学校教育では習わない、歴史の真実を掲載していきます。
さて、どこまでいきましたっけ？
「十一月五日の御前会議及びその前後」でしたね。
復習も込めて、この章を何回かに分けますね。
十月中に戦うか否かということを決めるとした九月六日の御前会議の決定を、元に戻してよろしいというお言葉を天皇陛下から、東條首相がいただいて、東條内閣はあらためて、国の進むべき方針を協議します。そこで決定されたのが「対米交渉要領案」です。
そこには三つの選択肢が示されています。
一つは、対米交渉貫徹。つまり戦争をせずに外交交渉を貫き通すということ。
二つ目は、交渉は即刻打ち切って戦争をしようというもの。
三つ目は、交渉は続行するけれども、不成立の場合は戦争をするというものです。
まあ、当たり前の話ですが。
でも、戦後教育を受けた私たち現代日本人は、忘れている国際常識がひとつあります。それは、国と国との付き合いは、「外交」か「戦争」しかないということです。
戦争は国力を消耗するから極力避けたい。だからといって外交とは、「仲良くする」ことではありません。国益をかけて、相手を騙して自分に有利な方向に持っていくのが外交です。つまり、外交は武力を用いない戦争なのです。 今の日本をだめにしているのは、「不埒な日教組による戦後の誤った教育」「世界で唯一つ自国を悪としている憲法 日本国憲法」「朝日新聞を中心とした赤いマスコミ軍団」です。
その三大悪が、この外交感覚を否定してしまいそれに国民が騙されています。
例えば、戦前のこの時期、日本はアメリカと戦争回避の外交交渉を行っていました。でもその時に、アメリカは蒋介石を援助して、支那事変をやめさせなかったのです。日本が大東亜戦争にどんどん入っていった直接的な原因は、支那事変です。この支那事変を、日本はなんとかやめたいと思っていたのですが、アメリカがそれを許しません。アメリカは決して表に出ることなく、そして、外交交渉をそ知らぬ顔で続けます。これが外交です。
まさに、孫子の兵法でいう「兵は詭道なり(戦争とは武力を用いない騙しあいである）」です。
では、次回は、東条内閣のこの三つの案の考え方を解説します。
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