誰にでもわかる大東亜戦争の真実

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 このシリーズは右のカテゴリー「日本の正しい歴史」に格納されています。

 東京裁判が成り立たなくなるためGHQ総司令官 ダグラス・マッカーサーが闇に葬った「東條英機宣誓供述書」を解説し、大東亜戦争が侵略戦争などではなかったという、至極当たり前のことを証明しています。

 今日から、この宣誓供述書の118に入ります。2年以上続いているこのシリーズ。いつ終わるのでしょう(笑)。でも、読み進めば読み進むほど、日本人として知っておかなければならない真実ばかりです。

 118は「十二月一日の御前会議終了より開戦に至る迄の重要事項」です。これも何回かに分けて紹介します。
 開戦実施と準備は、大本営陸海軍統帥部が行うのであって、政府はその中身には関係することができませんでした。海軍のことについては、陸軍大臣も海軍大臣もこれは関与することはできません。これは日本ならではの制度でした。GHQが「東條、東條」といって、「ヒットラー、ヒットラー」と同列扱いにしましたが、全然的が外れています。さすがアングロサクソン。

 これは日本特有の統帥権独立理論です。国政と軍事作戦行動を統一する機能をどこも持っていませんでした。まあ、これは、日本の大きな問題でした。大東亜戦争は決して侵略戦争ではありませんが、日本の制度に欠陥があったのは事実です。

 具体的な戦争の準備、作戦、その他に関しては、行政は関与できませんでした。ですから、責任も負えないのです。

 でも、作戦面から出てきた行政に関係するところは、軍事行政、あるいは人事については責任があります。行政は、軍事行動の実態である作戦計画の決定や実施には参加しません。でも、作戦計画に関しては、統帥部が天皇陛下に上奏してご裁可と得た後に、陸海軍大臣がその通報を受けるという仕組みになっていました。

 統帥部は(陸軍参謀本部と海軍軍令部)は、天皇陛下に直接申し上げる権利がありました。これが、統帥部の帷幄(いあく)上奏権というものです。

 海軍軍令部総長が陛下に上昇して、ご裁可があって初めて海軍大臣に伝えられるということです。陸軍に通報することはありません。逆もしかり。さらに都合の悪いことは陛下に上奏しない場合も多く、ミッドウエイの敗戦なども上奏されていなかったと考えられています。悲しいかな、日本の欠陥でした。

 さて、これに関して、現代では極悪人とされている石原莞爾が正しいことを述べたと東條英機は言っています。次回に続きます。

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このページは、宝徳 健が2011年10月11日 01:04に書いたブログ記事です。

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